森 隆行 モリ タカユキ
最終更新日:2020年8月18日
公開日:2019年6月11日
所属(学部・学科等)
- 商学部
資格
- 教授
学位
- 商学士
最終学歴
- 大阪市立大学商学部卒業
担当科目
- 物流産業論
- 物流政策論
- 国際物流論
- 大学院「課題演習」
- 研究演習1
- 研究演習Ⅱ
- 卒業演習
- 大学院修士論文指導
専門分野
- ロジスティクス
- 物流
所属学会
- 日本海運経済学会会員(1997年~(評議員2009年~、理事2011年~、常任理事2015~、副会長2017~)
- 日本物流学会会員(2004年~, 理事2007年~2013年)
- 日本港湾経済学会(2006年~、理事2009年~2017年)
- 「内航海運研究会」(代表・2010~)
- International Conference on Logistics and Transportation, International Scientific Committee Member
現在の研究テーマ
- 外航・内航海運、港湾・ターミナル
- 環境と物流、モーダルシフト
- ASEANの物流
- コールドチェーン
学外での活動
公的機関での委員
- 港湾施設提供事業経営計画の策定にかかる有識者会議座長
- 船舶の自動運航の実現に向けた研究(ビジネスモデル検討WG委員長)
- 内航フィーダー航路開設検討委員会座長、神戸税関審査委員、
- 日本ロジスティクスシステム協会関西支部運営委員長(2016年4月~)
- 大阪港150周年記念事業実行委員会委員(2016年4月~)
- 大阪市港湾審議会会長(2015年9月~)
- 神戸市開港150年史編集委員(2015年~)
- タイ王国立、マエファルーン大学客員特別講師(2015年~)
- 「大阪湾港湾の基本構想検討懇談会」委員、近畿地方整備局(2014年~)
- 「兵庫県地方労働審議会臨時委員(港湾労働部会部会長)」兵庫労働局(2014年~)
- 「コンテナを活用した静脈物流の海上輸送拡大のための調査検討会」座長 内航総連(2014年~)
- 「港湾におけるBCP策定ガイドライン検討委員会」委員、国土総合技術政策研究所・日本港湾協会(2014年~)
- 大阪市・大阪府審査会「グリーン部会・ライフサイエンス部会」委員(2013年~)
- 「アジア圏における国際物流の動向と物流システム構築に関する調査研究委員会委員、運輸政策研究機構(2013年~)
- 「大阪湾港湾機能継続計画推進協議会」近畿地方整備局(2011年~)
- 神戸大学海事科学部国際海事センター客員教授(2010年~)
公的機関での講演
- 「アジア物流の現状」京都商工会議所国際物流セミナー、2018年3月12日 京都商工会議所
- 「定期船業界再編と阪神港の展望」大阪商工会議所第一回貿易部会、2018年2月27日 大阪商工会議所
- 「内航海運-日本の産業と国民生活を支える輸送システム-」日本海運集会所海運実務研修講座
2018年2月13日 日本海運集会所 - 「国際物流実態について」財務省税関研修所神戸支部、2018年1月23日 神戸税関
- 「内航海運-日本の産業と国民生活を支える輸送システム-」日本海運集会所海運基礎講座
2018年1月19日 神戸銀行倶楽部 - 「The necessity of cold chain infrastructure」日フィリピン物流政策対話(国土交通省・フィリピン運輸省)
2017年12月7日 マニラ・フィリピン - 「世界のコンテナ港とターミナルオペレーターの現状」大阪振興協会2017年度発行記念講演会
2017年11月28日 第一大阪港ビル - 「内航海運の安定輸送体制の構築に向けて」内航海運フォーラムin 大阪
2017年11月17日 アジア太平洋トレードセンター(内航海運研究会代表として主催) - 「国際物流実態について」財務省税関研修所神戸支部、2017年11月14日 神戸税関
- 「国際コンテナ航路の現状と今後~邦船3社統合、激変する航路事情~」(国際物流総合研究所)
国際物流特別セミナー 2017年10月27日 ユニゾ御茶ノ水ビル - 「THE NECESSITY OF COLD CHAIN INFRASTRUCTURE IN ASIA」日アセアン専門家会議(国土交通省)
2017年9月6日 KKRホテル東京 - 「内航海運」関東地方整備局港湾基礎研修、2017年8月22日 横浜第2合同庁舎
- 「インダストリー4.0(第4次産業革命)時代の海運」(海事振興連盟)第131回年齢制限のない若手勉強会
2016年8月21日 日本船主協会 - 「Current trend and best practices of logistics food supply chain in Asia」アジア生産性機構(APO)
2017年7月26日 流通科学大学 - 「物流の将来~物流の変化への対応~」アジア港湾国際会議(大阪市主催)議長
2017年7月14日 ハイアットリージェンシー大阪 - 「Current Coudifiar of cold chain Logistics」第15回日ASEAN次官級交通政策会合(国土交通省)
2017年7月4日 ハイアットリージェンシー京都 - 「内航海運・フェリー業界の現状と課題」大阪港振興協会・大阪埠頭(株)記念講演会、2017年6月19日 第一大阪港ビル
- 「物流の基礎と現代物流の動向」港湾政策研究所物流講座、2017年6月14日 TKPガーデンシティー永田町
- 神戸税関 懇話会「アジアに展開するコールドチェーン」2017年2月2日 神戸税関
- 大阪港振興協会「世界のコンテナ港とターミナルオペレーターの現状」2016年11月22日 第一大阪港ビル
- 財務省税関研修所神戸支部「国際物流実態について~アジアの時代の物流」2016年10月17日・2017年1月17日 神戸税関
- 境港利用促進懇談会、境港貿易振興会「激動するアジアと日本海側地方港の役割」2016年8月9日 ホテルグランヴィア大阪20階鳳凰
- 第5回大阪港港湾セミナー、大阪港湾労働組合協議会「大阪港の現状と将来~物流の視点から大阪港が生き残るための方策を考える~」2016年5月28日 大阪港湾労働者福祉センター
- 泊まり火会「アジアに拡大するコールドチェーン」2016年9月13日 大阪市立港区民センター
- タイ農業省「The Best Practice of Logistics for Food Supply Chain in Asia」2016年8月1日 タイ農業省、バンコク
- アジア生産性機構「The Best Practice of Logistics for Food Supply Chain in Asia」2016年7月7日 流通科学大学
- 時事通信セミナー「物流から見るアセアン」2016年5月18日 アマラホテル、シンガポール
その他
- 大阪港開港150年記念シンポジウムパネルディスカッション
2017年7月15日 ハイアットリージェンシー大阪(ファシリテーター)
~2015年度
- 大阪港振興協会「世界のコンテナ港とターミナルオペレーターの現状」2014年12月10日
- 大阪港振興協会アセアン物流セミナー「アセアンにおける物流の新潮流」2014年11月10日 第一大阪港ビル8階会議室
- 京都府「物流懇話会」(2014年~)
- 海事振興連盟第99回年齢制限のない若手勉強会「内航海運の現状と課題」2014年8月5日 日本船主協会
- 新潟港CT民営化記念セミナー「アジアの時代と海運・港湾~経済発展著しいアジアに地方港はどう向き合うか~」2014年5月30日 新潟テルサ
- 日本海運集会所主催研修「海運入門」2014年5月19日 神戸銀行倶楽部
- 航空運航システム研究会「海運におけるリスクと安全」2014年4月26日 東京大学駒場
- 大阪湾BCP協議会(2011年~)
- 神戸大学大学院海事科学研究科国際海事センター客員教授
- 「内航海運研究会」(代表・2010~)
- 労働政策審議会職業安定分科会雇用対策基本問題部会港湾労働専門委員会部会長
- 運輸政策研究機構 アジア圏における国際物流の動向と物流システムの構築に関する調査研究委員
- 国土交通省近畿地方整備局 大阪湾港湾の基本構想検討懇談会委員
- 「国内旅客船事業の活性化に関する調査委員会」委員、日本海事センター(2012年~)
- 大阪市港湾審議会委員(2009年9月~) 同 会長 (2011年10月~)
- 大阪市「夢洲産業・物流ゾーン推進会議」(座長・2011年4月~)
- 大阪市港湾局指定管理予定者選考委員会委員長(2012年10月~)
- 神戸税関審査委員(2011年~)
- 内海水先人会外部理事(2012年9月~)
- 日本船主協会「海運業界の抱える諸問題」2016年3月31日
- 近畿運輸局他「ハラールと物流」2016年2月9日
- 神戸税関「国際物流実態について~アジアの時代の物流~」2015年11月10日・2016年1月19日
- (公)大阪港振興協会「世界のコンテナ港とターミナルオペレーターの現状」2015年12月8日
- 公益法人大阪港振興協会他「大阪港の物流の視点から見た将来像」2015年11月17日
- 2015年港湾シンポジウム神戸実行委員会「阪神港 過去・現在・未来」2015年11月14日
- 日本港湾協会「物流の基礎と現代物流の動向」2015年10月13日
- 日生海運組合「内航海運を取り巻く状況及び将来像について」2015年9月25日
- 内航海運研究会・沖縄地方内航海運組合「沖縄経済活性化策としての海事産業振興」2015年8月18日
- 薩摩川内市かごしま川内貿易内航振興協会「コンテナ港湾の現状と将来」2015年7月27日
- 公益法人大阪港振興協会他「日本とアジアにおけるハラールの現状と将来」2015年7月6日
- 九州運輸振興センター 第53回九州運輸コロキアム「内航海運の現状と課題」2015年3月25日
- タイ荷主協会「International Shipping/Logistics Trend in Japan」2015年2月11日(バンコク)
- 日本港運協会「物流講座」2015年1月26日
- 神戸税関「税関専科研修」2014年11月19日・2015年1月21日
- サプライチェーン・ロジスティクス 九州大学ビジネススクール社会連携事業 平成25年度短期エグゼクティブ・プログラム
2014.2.16 九州大学 - アセアンを中心としたコールドチェーンの最近の動向 近畿運輸局 25年度物流講演会 2014.2.7 エル・おおさか エル・シアター
- 神戸港の歴史と港湾事業の将来について 港湾労働安定協会 神戸支部 雇用管理者研究会 2013.11.19 神戸クリスタルホール
- 国際物流の新たな潮流 日本港湾政策研究所 25年度物流講座 2013.10.29 日本港湾協会会議室
- 世界のコンテナ港ターミナルオペレーターの現象 大阪港振興協会 大阪港振興協会セミナー 2013.10.18 第一大阪港ビル
- 内航海運における船舶管理の将来像 近畿運輸局 内航海運活性化セミナー 2013.9.18 ホテルプリムローズ大阪
- 産業発展に果たすインフラの役割 ~物流の視点から~ 国土交通省 国土交通省研修 初任土木技術コース 2013.8.27 国土技術政策総合研究所 横須賀第2庁舎
- 内航海運と船舶管理 韓国船舶管理産業協会 韓国船舶管理セミナー 2013.6.27 今治国際ホテル
- アジアの物流・港湾の現状と将来 大阪港振興協会 アジアの物流・港湾シンポジウム 2013.6.19 ヴィアーレ大阪
- 韓国における海事産業としての船舶管業の現状 日生地区海運組合日生セミナー 2013.5.21 日生
- 海運入門 神戸銀行倶楽部 海運基礎講座 2013.4.24 日本海運集会所
- 内航海運研究会講演会「内航海運における船員問題の所在とその解決策についての考察」2012年4月20日 海運ビル
- 日本長距離フェリー協会第3回シンポジウム「災害時の交通手段の役割分担」2012年4月27日 海運ビル
- (社)日本海運集会所新人研修「外航海運の現状」2012年5月29日 マリナーズコート
- 全国内航タンカー関西・薬槽船支部「船主生き残りのために―船員問題への取り組み-」2012年6月5日大阪・敦煌
- 岡山県船主協議会内航海運活性化セミナー「船舶管理の積極的な外部委託」2012年9月28日 岡山
- (社)日本港湾協会物流講座「国際物流の新たな潮流」2012年10月23日 日本港湾協会
- 瀬戸内船舶事業協力会「物流アウトソーシングと3PSのすすめ」2012年10月27日
- 日生地区海運組合会議室 境港貿易振興会 境港利用促進懇談会
「日本雄港湾における地方港の役割」2012年10月30日 新阪急ホテル - 徳島小松島港振興セミナー「アジアの経済発展と物流/今、アジアに起きている変化と企業動向を物流の視点から考える」
2013年1月31日 徳島県立中央テクノスクール
- 座談会「内航船主の針路は」2014年11月17日 大阪 コーディネーター
- ラオス サワナケート大学講演(2014年3月)
- ブータン大学集中講義(2012年8月)
- ラオス サワナケート大学講演(2012年8月)
学術表彰
- 2017年 7月 国土交通省近畿地方整備局長「港湾技術の向上への貢献」表彰
- 2017年 7月 大阪市長「大阪港開港150年記念 港湾功労者特別表彰」
- 2016年 7月 山縣勝見賞(山縣記念財団)受賞 『神戸 昭和の記憶』(2014年11月 神戸新聞総合出版センター)
- 2011年11月 住田海事史奨励賞 『神戸 客船ものがたり』(2010年11月 神戸新聞総合出版センター)
助成を受けた研究
研究テーマ | 内航海運研究会(研究代表者) |
助成者 | |
期間 | 2018年4月~2019年3月 |
金額 | 200万円 |
研究テーマ | 内航海運研究会(研究代表者) |
助成者 | 日本内航海運組合総連合会 |
期間 | 2010年4月~2017年3月 |
金額 | 200万円 |
研究テーマ | アジアの物流に関するタイとの共同研究(AECと越境物流)(研究代表者) |
助成者 | 流通科学研究所 |
期間 | |
金額 | 46万円 |
研究テーマ | 福建省のコールドチェーン構築に関する調査 |
助成者 | スーパー永輝(福建省) |
期間 | 2015年5月~2016年3月 |
金額 | 200万円 |
研究テーマ | 沖縄における海事産業に関する調査・研究(研究代表者) |
助成者 | 山縣記念財団 |
期間 | 2015年4月~2016年3月 |
金額 | 50万円 |
研究テーマ | 内航海運研究、フィリピン調査費(研究代表者) |
助成者 | 山縣記念財団 |
期間 | 2014年 |
金額 | 50万円 |
研究テーマ | アジアの物流に関するタイとの共同研究(研究代表者) |
助成者 | 流通科学研究所 |
期間 | |
金額 | 80万円 |
研究テーマ | 内航海運研究(研究代表) |
助成者 | 内航海運組合総連合会 |
期間 | 2010~2014年 |
金額 | 200万円 |
研究テーマ | 内航海運船主の所有と管理業務の分離に関する研究 |
助成者 | 流通科学大学 |
期間 | 2013年5月~2014年3月 |
金額 | 50万円 |
研究テーマ | アジア物流研究 |
助成者 | 流通科学大学 |
期間 | 2013年5月~2015年3月 |
金額 | 200万円 |
研究テーマ | 内航海運研究会 (代表) |
助成者 | 山縣記念財団 |
期間 | 2011年~2012年 |
金額 | 50万円 |
研究テーマ | アジアの物流に関するタイとの共同研究 |
助成者 | 流通科学大学 学内研究 |
期間 | 2011年~2012年 |
金額 | 100万円 |
研究テーマ | 内航海運「船員問題」に関する調査・研究 |
助成者 | 日本内航海運総連合会 |
期間 | 2010年~2012年 |
金額 | 200万円 |
研究テーマ | アジア物流研究 “コールドチェーン” (代表) |
助成者 | 流通科学大学附属流通科学研究所 |
期間 | 2011年~2012年 |
金額 | 100万円/年 |
研究テーマ | 1. カボタージュ規制に関する調査・研究 (2011年)(代表) 2. 内航船員問題に関する研究 (2012年)(代表) |
助成者 | 内航海運安定基金、山縣記念財団 |
期間 | 2010年~2012年 |
金額 | 200万円/年 |
研究テーマ | EU統合後の環境変化の中における、欧州港湾と物流の動向とその変化 |
助成者 | (財)計量計画研究所 |
期間 | 1999年~2001年 |
金額 | 150万円 |
研究テーマ | アジアにおける内陸物流インフラの整備と海上輸送との相関関係についての研究 |
助成者 | 流通科学大学特別研究費(代表) |
期間 | 2009年度 |
金額 | 50万円 |
研究業績
項目 | 著書 |
発行年月 | 2018n年10月1日 |
タイトル | e-Shipping 外航海運業務の電子化 |
単共著 | 監修 |
発行所・発表雑誌等 | 海文堂 著者:平田燕奈 |
ページ |
項目 | 論文、教科書 |
発行年月 | 2019年3月 |
タイトル | 環境対策としてのモーダルシフト |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 内航海運研究(2018年度版) |
ページ |
項目 | 論文、教科書 |
発行年月 | 2019.1 |
タイトル | Customer Clustering for A New Method of Marketing Strategy Support within the Courier Business |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 流通科学大学論集(2019年1月発行号)流通・経営編 共著者:Jutamat Jintana |
ページ |
項目 | その他 |
発行年月 | 2018年9月 |
タイトル | 内航海運・フェリー業界の現状と課題(2018年度) |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 大阪振興協会 大阪埠頭株式会社 |
ページ | 全69頁 |
項目 | 単著 |
発行年月 | 2018年10月 |
タイトル | 世界のコンテナ港とターミナルオペレーターの現状(2018年度) |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 大阪港振興協会 大阪港埠頭株式会 |
ページ | 全114頁 |
項目 | 学術著書 |
発行年月 | 2018年3月 |
タイトル | 「現代物流の基礎」(3改版) |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 同文館出版 |
ページ | 全206頁 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2017年12月 |
テーマ | コンテナ船業界の再編およびコンテナターミナルの最近の動向 |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 日本港湾経済学関西部会 |
会場 | 同志社大学 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2017年10月 |
タイトル | 「世界のコンテナ港とターミナルオペレーターの現状」2017年版 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 公益社団法人大阪港振興協会・大阪港埠頭株式会社 |
ページ | 全87頁 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2017年10月 |
テーマ | Framework Development For LPS New Business Model Development Using Date Analytics |
単独/共同 | 共同 |
大会名 | 日本海運経済学会51回大会 |
会場 | 東京海洋大学 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2017年9月 |
テーマ | Framework Development For LPS New Business Model Development Using Date Analytics |
単独/共同 | 共同 |
大会名 | 日本海運経済学会関西部会 |
会場 | 神戸大学 |
項目 | 著書 |
発行年月 | 2017年7月 |
タイトル | 市民の港 大阪港150年の歩み |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 晃陽書房 |
ページ | 全182頁 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2017年6月 |
タイトル | 「内航開運・フェリー業界の現状と課題」2017年度版(Vol1) |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 公益社団法人大阪港振興協会・大阪港埠頭株式会社 |
ページ | 全102頁 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2017年3月 |
テーマ | 世界のコンテナ港とターミナルオペレーターの現状 |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 日本港湾経済学会関西部会 |
会場 | 同志社大学 |
項目 | 著書 |
発行年月 | 2017年3月 |
タイトル | 水先案内人-瀬戸内海の船を守るものたち- |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 晃洋書房 |
ページ | 全頁 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2017年2月 |
タイトル | ASEAN進出日系化学企業ハンドブック |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 化学工業日報社 |
ページ | 60-72 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2016年11月 |
タイトル | 暫定措置事業終了後の内航海運のあるべき姿 |
単/共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 内航海運研究会 |
ページ | 29-31 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2016年10月 |
タイトル | 世界のコンテナ港とターミナルオペレーターの現状(2016年版) |
単/共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 大阪港振興協会、大阪港埠頭株式会社 |
ページ | 全86頁 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2016年10月 |
テーマ | ミャンマー・ダウェイ経済特区開発の現状について |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 日本海運経済学会関西部会 |
会場 | 神戸大学 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2016年10月 |
テーマ | 水先人嚮導船の座礁事件に関する民事訴訟 |
単独/共同 | 共同 |
大会名 | 日本海運経済学会第50回全国大会 |
会場 | 神戸大学 |
項目 | 著書 |
発行年月 | 2016年4月 |
タイトル | 新訂 外航海運概論 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 成山堂書店 |
ページ | 全頁 |
項目 | 学会での招待講演・パネラー(招待講演) |
発表年月 | 2016年2月20日 |
タイトル | Demand of Temperature Control Logistics Retail Industry |
単独/共同 | 単独 |
大会 | |
会場 | Ramada Plaza, Mumbai,India |
項目 | その他 |
発行年月 | 2016年1月26日 |
タイトル | 「買い物弱者」、守るインフララストワンマイル物流 |
単/共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 日本海事新聞 |
ページ | P6 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2015年11月 |
タイトル | 世界のコンテナ港とターミナルオペレーターの現状 |
単/共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 公益社団法人大阪港振興協会・大阪港埠頭株式会社 |
ページ | 全56頁 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2015年11月12日 |
タイトル | 内航海運、フェリー活性化で地域振興を |
単/共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 時事通信社「地方行政」 |
ページ | P2 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2015年11月 |
タイトル | 世界のコンテナ港とターミナルオペレーターの現状 |
単/共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 公益社団法人大阪港振興協会・大阪港埠頭株式会社 |
ページ | 全56頁 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2015年10月 |
タイトル | 日本とアジアにおけるハラールの現状と将来~物流の視点から~ |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 大阪港 No.327 |
ページ | P2 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2015年9月 |
タイトル | 長期的視点に立った大阪港次期港湾計画への提言 |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 大阪港埠頭株式会社 |
ページ | P7-20 P95-97 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2015年9月 |
タイトル | 内航海運業界の課題と役割の再定義 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 日本海運集会所「KAIUN」No.1056 |
ページ | P28-P32 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2015年9月 |
タイトル | 福建省コールドチェーン発展計画綱要 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 調査報告書 |
ページ | 全73頁 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2015年7月1日 |
タイトル | 内航海運の現状と課題 (講演録) |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 九州うんゆジャーナル |
ページ | P60~P73 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2015年7月1日 |
タイトル | 内航海運の現状と課題 (講演録) |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 九州うんゆジャーナル |
ページ | P60~P73 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2015年6月20日 |
タイトル | わが国内航船舶の国際的な中古船売買の展望 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 海洋政策研究所 |
ページ | P2-P3 |
項目 | 著書 |
発行年月 | 2015年6月 |
タイトル | 物流の視点から見たASEAN |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | カナリアコミュニケーションズ |
ページ |
項目 | その他 |
発行年月 | 2015年5月15日 |
タイトル | タイ山岳部の少数民族調査同行記 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 日本海事新聞 |
ページ | P5 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2015年4月15日 |
タイトル | 物流の概念で観光満足度を向上 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 日本海事新聞 |
ページ | P6 |
項目 | その他 |
発行年月 | 2015年4月10日 |
タイトル | 内航海運の構造問題に関する考察 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | JCAジャーナル |
ページ | P41-P45 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2015年4月 |
タイトル | 内航海運の構造問題に関する考察 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 内航海運研究会 「内航海運研究 VOL4」 |
ページ | P11-P20 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2015年3月 |
タイトル | 内航海運の構造問題に関する考察 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 内航海運研究会 「内航海運研究 VOL4」 |
ページ |
項目 | 研究ノート |
発行年月 | 2015年3月 |
タイトル | フィリピン内航海運調査報告書 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 内航海運研究会 「内航海運研究 VOL4」 |
ページ |
項目 | 学術著書 |
発行年月 | 2014年11月 |
タイトル | 神戸港 昭和の記憶 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 神戸新聞総合出版センター |
ページ |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2014年11月 |
タイトル | The Present Condition and Subject of Halal in Japan, in Comparison with Malaysia |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 12th SARD,Thailand |
ページ |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2014年11月 |
テーマ | The Present Condition and Subject of Halal in Japan, in Comparison with Malaysia |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 12th SARD Work Shop |
会場 | Kasesart University (Bangkok, Thailand) |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2014年11月14日 |
テーマ | フィリピン内航海運の現状 |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 日本海運経済学会関西部会 |
会場 | 神戸大学 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2014年10月 |
タイトル | 内航海運における船舶管理の在り方に関する一考察 |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 日本海運経済学会 「海運経済研究第48号」 |
ページ | 53-62 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2014年8月 |
タイトル | The Possibility of introducing Halal system into Japan |
単共著 | 単 |
発行所・発表雑誌等 | 6th ICLT ,Malaysia |
ページ |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2014年8月 |
テーマ | The Possibility of introducing Halal system into Japan |
単独/共同 | 単 |
大会名 | 6th ICLT (マレーシア) |
会場 |
項目 | 学術著書 |
発行年月 | 2014年6月 |
タイトル | 内航海運 |
単共著 | 共 |
発行所・発表雑誌等 | 晃洋書房 |
ページ | 序・1・2・8章 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2014.4.13 |
テーマ | 循環型社会構築の静脈物流効率化における内航海運の役割 |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 第3回内航海運研究会 |
会場 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2014年3月 |
タイトル | 循環型社会構築の静脈物流効率化における内航海運の役割 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 「内航海運研究」Vol.3 |
ページ | 21-30 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2014年2月 |
タイトル | 水先業の公共性とその在るべき姿についての考察 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 「流通科学大学論集」経済・情報・政策編 第22巻第2号 ![]() |
ページ | 1-18 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2013年10月13日 |
テーマ | 内航海運における船舶管理のありかたについて |
単独/共同 | 共同 |
大会名 | 日本海運経済学会 第47回年次大会 |
会場 | 東海大学 |
項目 | 学術著書 |
発行年月 | 2013年9月 |
タイトル | 現代物流の基礎(改訂版) |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 同文館出版 |
ページ |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2013年7月 |
タイトル | 日本における買い物難民問題とサプライチェーン |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 「流通科学大学論集」流通・経営編 第26巻第1号 ![]() |
ページ | 103-116 |
項目 | 学術著書 |
発行年月 | 2013年6月 |
タイトル | コールドチェーン |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 晃洋書房 |
ページ | 1-72,137-168 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2013年4月13日 |
テーマ | 海運市況と日本造船業の行方 |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 日本港湾経済学会 関西部会 |
会場 | 神戸大学 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2013年4月19日 |
テーマ | 内航における船舶管理 |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 第2回 内航海運研究会 |
会場 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2013年3月 |
タイトル | 内航海運における船舶管理についての研究 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 内航海運研究会「内航海運研究」 第2号 |
ページ |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2013年2月 |
タイトル | 内航海運における船舶の所有と管理の分離について |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | (財)運輸調査局「運輸と経済」 2012年2月号 |
ページ |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2012年12月 |
タイトル | 内航海運経営 イノベーションとしての3PSのすすめ |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | (社)日本海運集会所「KAIUN」2012年12月号 |
ページ | P37~P41 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2012年11月 |
タイトル | Japanese Food Desert Issues and Supply Chain |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | The4th International Conference on Logistics and Transport [ICLT2012] (チェンマイ大学) |
ページ | CD-ROM |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2012年11月23日 |
テーマ | The Japanese Retail Industry’s Strategy Shift |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | The4thInternational Conference on Logistics and Transport [ICLT2012] |
会場 | Thammasat University, Thailand |
項目 | 学会での招待講演 |
発表年月 | 2012年11月22日 |
テーマ | “The Japanese Retail Industry’s Strategy Shift” (基調講演) |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | The4thInternational Conference on Logistics and Transport [ICLT2012] |
会場 | Thammasat University, Thailand |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2012年10月13日 |
テーマ | 内航海運における所有と管理の分離について |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 第46回日本海運経済学会 |
会場 | 神戸大学 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2012年10月13日 |
テーマ | インドネシア海運の構造と課題 カボタージュと港湾運営 |
単独/共同 | 共同 |
大会名 | 第46回日本海運経済学会 |
会場 | 神戸大学 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2012年6月23日 |
テーマ | アジアにおける物流の最近の動向~アジア物流調査中間報告~ |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 日本港湾経済学会関西部会 |
会場 | 同志社女子大学 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2012年3月 |
タイトル | LOGISTICS ACTIVITIES OF JAPANESE COMPANIES IN VIETNAM |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 神戸大学海事科学研究科国際海事センター “The Journal of Maritime Researches” Vol.2 |
ページ |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2012年3月 |
タイトル | 事業継続プランの必要性と内航海運の役割 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | (財)運輸調査局 『運輸と経済』 2012年3月号 |
ページ | pp.22-30 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2012年3月 |
タイトル | 内航海運における船員問題の所在とその解決策についての考察 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 内航海運研究会「内航海運研究」 Vol.1 |
ページ | pp.51-60 |
項目 | 辞書 |
発行年月 | 2011年9月 |
タイトル | 海と空と港大辞典 |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 成山堂書店 日本港湾経済学会編 |
ページ | pp68,69,70 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2011年7月 |
タイトル | 欧州企業のタイ流通・小売市場参入とロジスティクスの発展に関する研究 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 流通科学大学論集-流通・経営編 第24巻第1号 ![]() |
ページ | pp.69-91 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2011年6月18日 |
テーマ | 東アジアと物流 |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 同志社大学商学部研究会 |
会場 | 同志社大学 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2011年3月 |
タイトル | LOGISTICS ACTIVITIES IN THAILAND AS THE HUB OF GREATER MEKONG SUBREGION |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 神戸大学大学院海事科学研究科 国際海事センター 2010年度年次報告書 |
ページ | 全体監修 4章・5章 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2011年2月 |
タイトル | The issues of Tugboat Business in Japan and Asia |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | East Asian Studies Journal, Vol. March-August 2010, Institute of East Asian Studies – Thammasat University |
ページ |
項目 | 学術著書 |
発行年月 | 2010年11月 |
タイトル | 神戸 客船ものがたり |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 神戸新聞総合出版センター |
ページ | 全般編集 1~3、5~7、9章担当 (全10章) |
項目 | 学会での招待講演・パネリスト |
発表年月 | 2010年11月 |
テーマ | 日本近海航路における日本海運 |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 海上交通システム研究会 |
会場 | 神戸大学 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2010年10月 |
テーマ | タイにおける河川輸送の現状と役割 |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 日本海運経済学会全国大会 |
会場 | 九州大学 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2010年10月 |
タイトル | 曳船事業の市場規模と市場構造に関する研究 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 日本海運経済学会 「海運経済研究」第44号 |
ページ | 79-86 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2010年9月 |
テーマ | GNHを軸とする国の物流の在り方を求めて~Bhutanの物流の現状~ |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 日本物流学会関西部会 |
会場 | 大阪商業大学 |
項目 | 学会での招待講演・パネリスト |
発表年月 | 2010年9月 |
テーマ | The breath of Logistics, How significant it is! |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | タマサート大学東アジア研究所 |
会場 | タマサート大学(タイ) |
項目 | 学会での招待講演・パネリスト |
発表年月 | 2010年7月 |
テーマ | 中南半島之物流現狀 |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 國際物流研討會 (教育部、中國科技大學、台灣全球運籌發展協會) |
会場 | 中國科技大學 |
項目 | 学会での招待講演・パネリスト |
発表年月 | 2010年6月 |
テーマ | The Concept of Marketing and Logistics into Agriculture |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | ブータン王国農業省 |
会場 | 農業省 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2009年5月 |
タイトル | 恐慌下における海運企業の対応 |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 第101回海上輸送システム研究会 |
会場 | 神戸大学 |
項目 | 学会発表 |
発行年月 | 2009年9月 |
タイトル | グローバル経済下における港湾 |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 海事産業変革ビジョンフォーラム 日本海洋政策財団主催 |
会場 | 九州国際大学 |
項目 | パネリスト |
発行年月 | 2009年9月 |
タイトル | 2050年に向けての日本海事社会は何を行うべきか |
大会名 | 海事産業変革ビジョンフォーラム 日本海洋政策財団主催 |
会場 | ホテルグランヴィア大阪 |
項目 | 学術著書 |
発行年月 | 1996年10月 |
タイトル | 「外航海運のABC」 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 成山堂書店 |
ページ | PP1-23, 54-70, 83-126, 153-215 |
項目 | 学術著書 |
発行年月 | 2004年10月 |
タイトル | 「外航海運概論」 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 成山堂書店 |
ページ | 8+243+29ページ |
項目 | 学術著書 |
発行年月 | 2003年2月 |
タイトル | 「外航海運とコンテナ輸送」 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 鳥影社 |
ページ | 2+237+6ページ |
項目 | 学術著書 |
発行年月 | 2006年4月 |
タイトル | 「戦後日本客船史」 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 海事プレス社 |
ページ | 2+160+2ページ |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2001年5月 |
タイトル | 「EU統合とユーロ導入による欧州物流業の変化」 |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 日本物流学会誌No.9 2001年5月発行 |
ページ | PP13-20 |
項目 | 調査報告 |
発行年月 | |
タイトル | 「欧州における港湾と企業物流動向」 |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | (財)計量計画研究所 IBS Annual Report、2001研究活動報告 |
ページ | PP70-74 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2007年10月 |
タイトル | 「日本曳船事業の現状と課題」 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 日本海運経済学会誌第41号 |
ページ | PP61-70 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2008年11月 |
タイトル | 「LNG輸送の今後の展開」 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 山縣記念財団「海事交通研究」第57集 |
ページ | PP57-66 |
項目 | 学術著書 |
発行年月 | 2009年12月 |
タイトル | 「外航海運概論(7訂版)」 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 成山堂書店 |
ページ |