森澤 龍也 モリサワ タツヤ
最終更新日:2024年3月31日
公開日:2019年6月11日
役職
- 経済学部 経済情報学科主任
所属(学部・学科等)
- 経済学部 経済情報学科
資格
- 教授
学位
- 博士(経済学)〔関西学院大学〕
最終学歴
- 関西学院大学大学院経済学研究科博士課程後期課程
担当科目
- データでみる現代経済
- 経済情報処理
- 計量経済分析
- 経済学特講(証券経済論)
- 課題演習(ファイナンス)
- 研究演習Ⅰ
- 研究演習Ⅱ
- 卒業研究
専門分野
- 応用計量経済学
- 金融論
- 日本経済論
所属学会
- 日本経済学会
- 日本金融学会
- 日本財政学会
現在の研究テーマ
- 日本経済の計量分析―資産市場が実体経済に与える影響の解明―
学外での活動
- 講演:「低金利の謎」、こうべ生涯学習カレッジ、コミスタ神戸(神戸市生涯学習支援センター)セミナー室(2017年8月31日)
- 講演:「低金利の長期化について」、雅会関西交流会アカデミックサロン(財団法人伊藤謝恩育英財団)、京都大学法学部第4演習室(2016年8月27日)
- 社会連携活動:パンディオンセ加古川FCの経済効果計測
- 高等学校出張講義:育英高等学校(2016年2月6日)
- 流通科学大学生涯学習の会:6月定例会 講演「インフレ・デフレと金融政策」(2015年6月20日)
- 流通科学大学生涯学習の会 4月定例会講演「アベノミクスと金融緩和」(2013年4月20日)
委員会(学内)など
- 進路支援委員
- コースリーダー[経済学部経済情報学科経済情報コース]
- 研究科委員会委員
- カリキュラム評価専門部会委員
- 時間割編成タスクメンバー
- 経済学部カリキュラム検討チームメンバー
研究業績
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2019年1月 |
タイトル | 貨幣の外部性と自然利子率および期待物価の形成-貨幣効用(MIU)を考慮したC-CAPMに基づく考察- |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『流通科学大学論集 経済・情報・政策編』第27巻第2号 |
ページ | 41-53 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2018年7月 |
タイトル | C-CAPMにおける貨幣価値決定と物価期待形成 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『流通科学大学論集 経済・情報・政策編』第27巻第1号 |
ページ | 1-13 |
項目 | 学会発表 |
発行年月 | 2019年1月5日 |
テーマ | 土地資産を考慮したC-CAPMの有効性およびパラメータ安定性の検証 |
単独/共同 | 共同 |
大会名 | 関西計量経済学研究会2018年度(第26回)研究発表会(共催:日本統計学会「計量経済・計量ファイナンス分科会」、日本学術会議 数量的経済・政策分析分科 |
会場 | 宮崎公立大学 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2018年1月 |
タイトル | 貨幣効用と危険資産価格決定―TOPIXデータを用いたC-CAPMの推定― |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 流通科学大学論集 経済・情報・政策編』第26巻第2号 |
ページ | 19-34 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2017年7月 |
タイトル | 流動性と安全利子率決定―貨幣効用を考慮したC-CAPMの推定― |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 流通科学大学論集 経済・情報・政策編』第26巻第1号 |
ページ | 15-33 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2017年1月 |
タイトル | Keeping-up-with-the-Joneses型選好と資産価格決定に関する覚書 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 流通科学大学論集 経済・情報・政策編』第25巻第2号 |
ページ | 27-38 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2016年7月 |
タイトル | 資本の不良化がもたらす消費の外部効果について |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 流通科学大学論集 経済・情報・政策編』第25巻第1号 |
ページ | 15-27 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2016年1月 |
タイトル | 兵庫県の地域サッカーチームが周辺地域に与える経済効果の一試算―バンディオンセ加古川のJFL昇格を想定した試算― |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 流通科学大学論集 経済・情報・政策編』第24巻第2号 |
ページ | 13-31 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2015年7月 |
タイトル | 資本の不良化と習慣形成効果を同時に考慮したC-CAPMの推計 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 流通科学大学論集 経済・情報・政策編』第24巻第1号 |
ページ | 1-15 |
項目 | 学術著書 |
発行年月 | 2015年3月 |
タイトル | 『金融論(ライブラリ経済学レクチャー&エクササイズ5)』 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 新世社 |
ページ | pp.1-239 |
項目 | 学会での招待講演・パネラー |
発表年月 | 2014年10月 |
テーマ | 学会報告討論者(田村英朗氏(神戸大学大学院)・松林洋一氏(神戸大学)報告) |
単独/共同 | 単独 |
大会名 | 日本金融学会秋季大会 |
会場 | 山口大学 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2013.07 |
タイトル | 不良資本の逆厚生効果を考慮したC-CAPMの推計 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『流通科学大学論集 経済・情報・政策編』第22巻第1号 |
ページ | 1-13 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2013.01 |
タイトル | 資本の不良化に伴う逆資産効果と資産価格決定―生産側情報を利用したC-CAPMによる考察― |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『流通科学大学論集 経済・情報・政策編』第21巻第2号 |
ページ | 21-34 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2012.07 |
タイトル | 資本の不良化と習慣形成効果を同時に考慮したC-CAPM―差分型モデルによる考察― |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『流通科学大学論集 経済・情報・政策編』第21巻第1号 |
ページ | 1-21 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2012.06 |
タイトル | 資本の不良化を考慮したC-CAPMの推計 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『経済学論究』(関西学院大学)第66巻第1号 |
ページ | 69-88 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2012.01 |
タイトル | 資本の不良化と資産価格決定モデルのパズル ―安全利子率パズル、リスク・プレミアム・パズル再考― |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『流通科学大学論集 経済・情報・政策編』(流通科学大学学術研究会)第20巻第2号 |
ページ | 1-24 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2011.07 |
タイトル | 不良資本の逆厚生効果と資産価格付け―生産側情報を利用したC-CAPMによる考察― |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『流通科学大学論集 経済・情報・政策編』(流通科学大学学術研究会)第20巻第1号 |
ページ | 1-15 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2011.1 |
タイトル | 資本の不良化と資産価格付け―生産側情報を利用したC-CAPMによる考察― |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『流通科学大学論集 経済・経営情報編』(流通科学大学学術研究会)第19巻第2号 |
ページ | 1-12 |
項目 | 学会発表 |
発表年月 | 2010.9 |
テーマ | 在庫の機能と在庫投資関数 |
単独/共同 | 共同 |
大会名 | 日本経済学会2010年度秋季大会 |
会場 | 関西学院大学 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2010.1 |
タイトル | 「日本における過剰債務の推計と分析―『法人企業統計季報』による各種推計の比較検証―」 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『流通科学大学論集 経済・経営情報編』(流通科学大学学術研究会)第18巻第2号 |
ページ | 53-77 |
項目 | 学術著書 |
発行年月 | 2008.1 |
タイトル | 『資産市場と実体経済―日本経済の計量分析―』 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 千倉書房 |
ページ |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2005.10 |
タイトル | 「国債の累増とマネーサプライおよびインフレーション」 |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 『財政研究』(日本財政学会)第1巻 |
ページ | 227-244 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2005.4 |
タイトル | 「地域別にみた分野別社会資本の生産性」 |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 『季刊住宅土地経済』(財団法人日本住宅総合センター)第56号(2005年春季号) |
ページ | 20-28 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2004.3 |
タイトル | 「土地資産を考慮した消費に基づく資産価格モデルの推計」 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『経済学論究』(関西学院大学)第57巻第4号 |
ページ | 159-186 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2003.12 |
タイトル | 「金融緩和政策が設備投資に与える影響―金融契約理論による理論的考察―」 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『関西学院経済学研究』(関西学院大学大学院経済学研究科研究会)第34号 |
ページ | 29-52 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2003.3 |
タイトル | 「分野別社会資本の生産力効果」 |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 『社会資本研究会ディスカッション・ペーパー・シリーズ』(大阪大学大学院国際公共政策研究科)No.8 |
ページ | 1-24 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2002.12 |
タイトル | 「Structural VARモデルによる日本経済のマクロ計量分析―貸出市場・過剰債務が実体経済に与える影響―」 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『関西学院経済学研究』(関西学院大学大学院経済学研究科研究会)第33号 |
ページ | 1-26 |
項目 | 学術論文 |
発行年月 | 2001.12 |
タイトル | 「資産価格と耐久財の効果―耐久財を考慮したC-CAPMの計量分析―」 |
単共著 | 単著 |
発行所・発表雑誌等 | 『関西学院経済学研究』(関西学院大学大学院経済学研究科研究会)第32号 |
ページ | 331-350 |
項目 | 調査報告 |
発行年月 | 2005.3 |
タイトル | 「中立命題の実証研究―世代間リンクと流動性制約の観点から―」 |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 『財政政策の効果測定手法に関する調査研究』, 第1章, 国土交通省道路局・財団法人財政経済協会 |
ページ | 5-17 |
項目 | 調査報告 |
発行年月 | 2004.3 |
タイトル | 「分野別社会資本の生産性と今後の政策」 |
単共著 | 共著 |
発行所・発表雑誌等 | 『社会資本の技術開発および生産性効果に関する調査研究』, 第2章, 国土交通省道路局・財団法人財政経済協会 |
ページ | 17-34 |