2011年度

2011年度

濱田 恵三教授

まちづくりの論理と実践-都市中心市街地のまちづくり戦略- 濱田恵三著
著書名:『まちづくりの論理と実践-都市中心市街地のまちづくり戦略-
著者:濱田 恵三
発行年月:2011年10月
出版社名: 創成社

都市中心市街地のまちづくりを推進するために、まちづくり主体に重点を置き、現実に展開されている現場の実態を把握しながら、まちづくりの論理的構築に加えて、具体的な活性化策を考察する。
(本書はしがきより抜粋)

 

井澤廣行教授・平越裕之教授

井澤廣行教授・平越裕之教授『項目応答分析Raschモデル精察』表紙 現代図書(2011年10月)
著書名:『項目応答分析Raschモデル精察
  -教育・心理測定順序尺度を使用する文化系研究者の
            二値・多値・多項Raschモデルの理解とその適用分析法-』
著者:井澤 廣行・平越 裕之
発行年月:2011年10月
出版社名: 現代図書

 一般的な呼称である「項目反応理論」と一線を画して、Raschモデルは同一弁別力に基づく母数分離性を特性とする。数理の上では「項目反応理論」における最も単純なものとして位置付けられるRaschモデルではあるが、「母数分離性は数学的思考と不変的測定の一大成果である」(Fisher Jr., 1997, p. 566)。
本書はそのモデル精察であり、特に、学究詳述が未だ和文でなされていない多値モデルと多項モデルについての精察が著者自負である。  

 

大島考介准教授

大島考介准教授『租税競争と差別課税 』表紙 大学教育出版(2011年8月)
著書名:『租税競争と差別課税
著者:大島 考介
発行年月:2011年8月
出版社名: 大学教育出版

 

国や地方同士が企業等の誘致をめぐり税率の引き下げを競う租税競争。競争において特定の対象(金融業、外資等)のみ税制上優遇する差別課税。日本も無縁ではないこれらの政策について概説し、理論モデルを用いて問題点や可能性を論じる。 
 

 

木村敏夫教授、来栖正利准教授、井上定子准教授、島田奈美准教授、孫美講師

『基礎簿記のエッセンス』 中央経済社 表紙

著書名:『基礎簿記のエッセンス
著者:木村敏夫、来栖正利、齊野純子、井上定子、島田奈美、孫美
発行年月:2011年10月
出版社名:(株)中央経済社

 

学部学生を対象にした簿記学修の入門テキスト。
習得のためトレーニングを重視し、各章末に練習問題、巻末に提出用解答用紙をつけている。

 

山下貴子 教授

山下貴子著『金融行動のダイナミクス-少子高齢化と流通社会-』 千倉書房  表紙
著書名:『金融行動のダイナミクス -少子高齢化と流通革命-
著者:山下 貴子
発行年月:2011年9月
出版社名: 千倉書房

 

金融ビッグバン以降の金融マーケティングの発展と少子高齢化の進行が、家計の金融資産選択行動にどのような変化をもたらしたか、という点について考察。 

 

流通科学研究会

のぞいてみよう 流通の世界 第2版著書名:『のぞいてみよう 流通の世界(第2版)
著者:流通科学研究会 (向山雅夫・崔相鐵・清水信年・王怡人・山下貴子・東利一・髙室裕史)
    改訂版編集担当:秦洋二・後藤こず恵・高橋広行・横山斉理・白貞壬
発行年月:2011年9月
出版社名: 千倉書房

 

2007年に本学1年生必修「流通科学入門」の教科書として執筆された本書の第2版。

みなさんの暮らしの毎日は「流通の世界そのもの」です。本書ではこれから流通やマーケティングを学ぶ皆さんに、読んで理解するのではなく感じ取っていただくために、専門用語を極力使わない本に仕上げました。 
~将来のビジネスパーソンとしての、そして生活者としての皆さんの人生において、意味のあるものとなることを願っています。~
  (あとがきより抜粋)

 

高橋広行 講師

高橋広行講師『カテゴリーの役割と構造』 表紙著書名:『カテゴリーの役割と構造―ブランドとライフスタイルをつなぐもの
著者:高橋 広行
発行年月:2011年5月
出版社名: 関西学院大学出版会

 

カテゴリーという概念に焦点を当てて、ブランドとライフスタイルをつなぐカテゴリーの役割と構造を検討し、その概念を統合モデルとしてまとめ上げたものである。
ぜひご一読いただき、カテゴリーの世界観を体験してほしい。そうすれば、今までと違った視点で、世の中が見えてくるかもしれない。
(「コトワリ(関西学院大学出版会)」掲載   「自著を語る」より抜粋)

 

 

高田亮爾 教授

高田 亮爾教授『現代中小企業論』表紙著書名:『現代中小企業論(増補版)
著者:高田 亮爾、村社 隆、前田 啓一、上野 紘  (編著)
発行年月:2011年2月
出版社名: 同友館

 

主として学生(学部生、大学院生)、一般社会人(主に政策担当者、中小企業診断士資格試験受験者、中小企業関連団体職員、中小企業関係者等)を対象として、日本中小企業の現況と諸問題を包括的に取り扱った体系的テキスト。

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