助成を受けた研究・研究業績 【内山 勝久】
最終更新日：2024年6月17日
公開日：2024年6月17日
研究業績
| 項目 | 学会発表 |
|---|---|
| 発表年月 | 2019年10月 |
| タイトル | 産業公害の克服と金融の役割の再検討―1970年代開銀公害防止融資の実証分析― |
| 単独／共同 | 共同 |
| 大会名 | 日本金融学会2019年度秋季大会 |
| 会場 | 甲南大学岡本キャンパス |
| 項目 | 調査報告書 |
|---|---|
| 発行年月 | 2019年8月 |
| タイトル | 社会課題の解決と金融機関の役割―ESG融資としての日本政策投資銀行の評価認証型融資 |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『研究報告 CSR白書2019―SDGsの企業経営への影響』，（公財）東京財団政策研究所 |
| ページ | 116-125頁 |
| 項目 | 資料 |
|---|---|
| 発行年月 | 2019年4月 |
| タイトル | 貨幣・雇用・リベラリズム 大瀧雅之氏の研究を振り返って―東大社研・DBJ設研シンポジウム抄録― |
| 単共著 | 共編著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『経済経営研究』，Vol. 40，No.1，日本政策投資銀行設備投資研究所 |
| ページ |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2017年10月 |
| タイトル | 企業における環境活動の計測 |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『統計』，2017年10月号，（一財）日本統計協会 |
| ページ | 28-34頁 |
| 項目 | 学会発表 |
|---|---|
| 発表年月 | 2017年9月 |
| タイトル | 企業の公害防止投資と銀行融資―1970 年代日本開発銀行の実証分析― |
| 単独／共同 | 共同 |
| 大会名 | 環境経済・政策学会2017年大会 |
| 会場 | 高知工科大学永国寺キャンパス |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2017年7月 |
| タイトル | 高橋亀吉・森垣淑『昭和金融恐慌史』―民間エコノミスト2名による昭和金融恐慌の真相究明 |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
大瀧雅之・加藤晋編『ケインズとその時代を読む―危機の時代の経済学ブックガイド』，東京大学出版会 |
| ページ | 187-199頁 |
| 項目 | その他 |
|---|---|
| 発行年月 | 2017年5月 |
| タイトル | サステナブルな社会構築に向けた金融市場への期待 |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『日経研月報』，第467号，（一財）日本経済研究所 |
| ページ | 49頁 |
| 項目 | ワーキングペーパー |
|---|---|
| 発行年月 | 2017年3月 |
| タイトル | 環境分野における経営資源の蓄積と企業価値―環境投資活動から見た実証分析 |
| 単共著 | 共著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
RIETI Discussion Paper Series，17-J-027，経済産業研究所 |
| ページ |
| 項目 | その他 |
|---|---|
| 発行年月 | 2016年8月 |
| タイトル | 地震被害とサプライチェーン |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『日経研月報』，第458号，（一財）日本経済研究所 |
| ページ | 47頁 |
| 項目 | 学術著書 |
|---|---|
| 発行年月 | 2016年5月 |
| タイトル | Environmental Kuznets Curve and Carbon Dioxide Emissions |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
Springer |
| ページ |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2016年2月 |
| タイトル | 高橋亀吉・森垣淑『昭和金融恐慌史』，1993年（特集：ケインズとその時代を読む） |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『社會科學研究』，Vol. 67，No. 1，東京大学社会科学研究所 |
| ページ | 67-83頁 |
| 項目 | ワーキングペーパー |
|---|---|
| 発行年月 | 2015年3月 |
| タイトル | 環境対策と開銀融資―1980～90年代における変遷― |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
RCGW Discussion Paper，No. 51，日本政策投資銀行設備投資研究所 |
| ページ |
| 項目 | その他 |
|---|---|
| 発行年月 | 2015年1月 |
| タイトル | 気候変動対策とエネルギー―温暖化政策がビジネスを決める |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『日経エネルギーNext』，2015年2月号，日経BP社 |
| ページ | 32-33頁 |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2014年9月 |
| タイトル | 都市と環境―市民生活と社会的側面 |
| 単共著 | 共著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
間宮陽介・堀内行蔵・内山勝久編『日本経済 社会的共通資本と持続的発展』，東京大学出版会 |
| ページ | 365-395頁 |
| 項目 | 学術著書 |
|---|---|
| 発行年月 | 2014年9月 |
| タイトル | 日本経済 社会的共通資本と持続的発展 |
| 単共著 | 共編著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
東京大学出版会 |
| ページ |
| 項目 | ワーキングペーパー |
|---|---|
| 発行年月 | 2013年5月 |
| タイトル | 公害防止と開銀融資―わが国高度成長期における経験― |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
RCGW Discussion Paper，No. 45，日本政策投資銀行設備投資研究所 |
| ページ |
| 項目 | その他 |
|---|---|
| 発行年月 | 2012年8月 |
| タイトル | 環境まちづくりに向けた金融の仕組みを―「社会投資ファンド」活用し社会的事業実現へ― |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『月刊金融ジャーナル』，第53巻第9号，（株）金融ジャーナル社 |
| ページ | 54-57頁 |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2012年6月 |
| タイトル | 環境と格差社会 |
| 単共著 | 共著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
宇沢弘文・橘木俊詔・内山勝久編『格差社会を越えて』，東京大学出版会 |
| ページ | 165-190頁 |
| 項目 | 学術著書 |
|---|---|
| 発行年月 | 2012年6月 |
| タイトル | 格差社会を越えて |
| 単共著 | 共編著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
東京大学出版会 |
| ページ |
| 項目 | その他 |
|---|---|
| 発行年月 | 2011年7月 |
| タイトル | 復興に環境まちづくりの構想を―社会的共通資本によるアプローチ |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
伊藤滋・奥野正寛・大西隆・花崎正晴編『東日本大震災 復興への提言―持続可能な経済社会の構築』，東京大学出版会 |
| ページ | 48-53頁 |
| 項目 | ワーキングペーパー |
|---|---|
| 発行年月 | 2011年7月 |
| タイトル | Cities and Heat-island |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
RCGW Discussion Paper，No. 43，日本政策投資銀行設備投資研究所 |
| ページ |
| 項目 | その他 |
|---|---|
| 発行年月 | 2011年6月 |
| タイトル | 環境配慮型融資が企業パフォーマンスに与える影響について―DBJ環境格付融資による分析例― |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『銀行営業推進』，第7巻第6号，（株）銀行研修社 |
| ページ | 85-91頁 |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2010年8月 |
| タイトル | DBJ環境格付融資と企業パフォーマンスの関係について |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『環境管理』，Vol. 46，No. 8，（社）産業環境管理協会 |
| ページ | 42-47頁 |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2010年6月 |
| タイトル | 環境経営を巡る課題と展望―持続可能な社会の構築と企業経営― |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『日経研月報』，第384号，（財）日本経済研究所 |
| ページ | 24-29頁 |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2010年4月 |
| タイトル | 環境配慮活動の決定要因と企業価値―環境格付融資事例による分析― |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『経済経営研究』，Vol. 31，No. 1，日本政策投資銀行設備投資研究所 |
| ページ |
| 項目 | 学会発表 |
|---|---|
| 発表年月 | 2009年6月 |
| タイトル | Environmentally Conscious Actions and Firm Value: A Case for DBJ’s Environmental Rating Loan, |
| 単独／共同 | 単独 |
| 大会名 | APEA (Asia-Pacific Economic Association) 5th Annual Conference |
| 会場 | University of California, Santa Cruz |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2009年3月 |
| タイトル | 持続可能な発展と環境クズネッツ曲線 |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
宇沢弘文・細田裕子編『地球温暖化と経済発展―持続可能な成長を考える―』，東京大学出版会 |
| ページ | 159-184頁 |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2007年10月 |
| タイトル | 環境問題と日本政策投資銀行の取り組み―CSRとしての環境格付け |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『環境情報科学』，Vol. 36，No. 3，環境情報科学センター |
| ページ | 14-19頁 |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2007年3月 |
| タイトル | 二酸化炭素排出と環境クズネッツ曲線―ダイナミック・パネルデータ推定による検証― |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『経済経営研究』，Vol. 27，No. 3，日本政策投資銀行設備投資研究所 |
| ページ |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2006年3月 |
| タイトル | 日本の地域別温暖化対策の課題 |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
鈴村興太郎・長岡貞男・花崎正晴編『経済制度の生成と設計』，東京大学出版会 |
| ページ | 241-275頁 |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2004年3月 |
| タイトル | 社会投資ファンドの対象―投資プロジェクトの具体的候補 |
| 単共著 | 共著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
西村清彦・山下明男編『社会投資ファンド―PFIを超えて』，有斐閣 |
| ページ | 31-58頁 |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2004年3月 |
| タイトル | 地域経済と二酸化炭素排出負荷 |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『経済経営研究』，Vol. 24，No. 4，日本政策投資銀行設備投資研究所 |
| ページ |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 2003年6月 |
| タイトル | 都市の温暖化 |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
宇沢弘文・國則守生・内山勝久編『21世紀の都市を考える―社会的共通資本としての都市2』，東京大学出版会 |
| ページ | 249-284頁 |
| 項目 | 学術著書 |
|---|---|
| 発行年月 | 2003年6月 |
| タイトル | 21世紀の都市を考える―社会的共通資本としての都市2 |
| 単共著 | 共編著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
東京大学出版会 |
| ページ |
| 項目 | その他 |
|---|---|
| 発行年月 | 2000年2月 |
| タイトル | 炭素基金って何？（初歩的な質問ですが） |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『日本経済新聞』，2000年2月6日朝刊 |
| ページ | 19面 |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 1999年10月 |
| タイトル | Cost of Reduction of CO2 Emission in Japan: An Empirical Analysis on General Equilibrium Model |
| 単共著 | 共著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
国連大学高等研究所国際シンポジウム「地球環境と経済理論」提出論文 |
| ページ |
| 項目 | その他 |
|---|---|
| 発行年月 | 1999年3月 |
| タイトル | 斜面整備事業融資制度について |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
『河川』，632号，（社）日本河川協会 |
| ページ | 55-56頁 |
| 項目 | ワーキングペーパー |
|---|---|
| 発行年月 | 1998年5月 |
| タイトル | Deepening Economic Interdependence in East Asia: Implications for the United States and Japan |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
Program on US-Japan Relations Occasional Paper, No. 98-16, Harvard University |
| ページ |
| 項目 | 論文 |
|---|---|
| 発行年月 | 1995年8月 |
| タイトル | 人口高齢化とマクロ経済 |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
八代尚宏・日本経済研究センター編，『2020年の日本経済―高齢化・空洞化は克服できる』，日本経済新聞社 |
| ページ | 77-98頁 |
| 項目 | ワーキングペーパー |
|---|---|
| 発行年月 | 1995年4月 |
| タイトル | 人口高齢化のマクロ経済的効果―小型マクロ計量モデルによる分析 |
| 単共著 | 共著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
JCER Discussion Paper，35号，日本経済研究センター |
| ページ |
| 項目 | 調査報告書 |
|---|---|
| 発行年月 | 1995年3月 |
| タイトル | マクロ経済 |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
日本経済研究センター経済分析部・長期予測チーム『2020年の日本経済―国際化・高齢化への対応―』，日本経済研究センター |
| ページ | 33-48頁 |
| 項目 | 調査報告書 |
|---|---|
| 発行年月 | 1994年6月 |
| タイトル | マクロ計量モデル |
| 単共著 | 単著 |
| 発行所・ 発表雑誌等 |
日本経済研究センター経済分析部・長期予測チーム『日本経済の構造分析―日米比較の視点から―』，日本経済研究センター |
| ページ | 138-150頁 |
